寄付・入会のお願い
子どもたちを、一緒に応援しませんか?
親を頼れない子どもたちの巣立ちを、ご寄付により支えてください。
認定NPO法人ブリッジフォースマイルへのご寄付は、税制優遇の対象になります。
毎月定額のご寄付により、親を頼れない子どもたちを継続的に支援します。
お支払い方法を下記からお選びください。
一般寄付
例えばあなたの誕生日や記念日、ちょっと思いついたときなど、ご自由な金額を、お好きなタイミングでご寄付いただけます。いただいたご寄付は、親を頼れない子どもたちの巣立ちを支えるために使わせていただきます。
使途指定寄付(巣立ち生活必需品)
親を頼れない子どもたちにとって、初めて一人暮らしを始めるときに必要な生活必需品の金銭負担は非常に大きいものです。このご寄付は、巣立ちの際に必要な家電、家具などの生活必需品を、親を頼れない子どもたちにプレゼントするために使わせていただきます。
みなさまの寄付が、子どもたちの巣立ちを支えます。
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5,000円で
子どもとボランティアがスポーツイベントや交流会を開催するための会場費に充てることができます。
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10,000円で
新生活をはじめる子どもに、電子レンジや炊飯器、調理器具セットなどの生活必需品をプレゼントできます。
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30,000円で
施設などから退所した子どもとメンターボランティアがペアを組み、退所後の環境が変わる子どもたちに、1年間の伴走支援プログラムを運営することができます。
遺産、相続財産、お香典や生命保険信託などを、親を頼れない子どもたちの巣立ち支援に役立てませんか。認定NPO法人ブリッジフォースマイルへのご寄付は、税制優遇の対象となります。
がんばる子どもたちを応援する寄付仲介サイト「トドクン」では、お金やモノの寄付を受け付けています。使っていない家電や家具、寝具、台所用用品、フォーマルウエアなどの生活必需品(新古品)で、子どもたちの巣立ちを応援してください。
(生活必需品のご寄付は、税制優遇の対象外です)
ふるさと納税を通してご寄付いただくと、みなさまの税金が親を頼れない子どもたちのために活かされます。寄付金の使い道・団体指定に「NPO法人ブリッジフォースマイル」とご記入ください。返礼品を選べるふるさと納税もあります。
不要になった書籍、DVD、CD、ゲームソフト(5冊/5本から)などの買い取り相当額をご寄付いただけます。株式会社バリューブックスが運営する「charibon(チャリボン)」で、支援先を「ブリッジフォースマイル」と指定してお申し込みください。
Yahoo!ショッピング通じて、ブリッジフォースマイルが運営する居場所「B4S PORT」へ物品での支援をしていただけます。それぞれの居場所が今必要な商品を掲載していますので、その中から商品を選んでご支援ください。(買って応援便でのご寄付は、税制優遇の対象外です)
ご自宅や会社で利用している電気代の一部を継続してご寄付いただけます。寄付をしても、電気料金が大手電力会社より最大5%安くなるプランもあります。
エネラボ株式会社が運営する「エネルギーファンディング®︎」は、ブリッジフォースマイル専用ページからお申し込みください。
社会貢献プラットフォーム「gooddo」を介して、楽天でお買い物をすると、購入額に応じた支援金がブリッジフォースマイルに届きます。
各ショップのポイントもいつも通り受け取れます。
株式会社セレスが運営する寄付プラットフォーム「モッピー×SDGs」を通じ、「モッピーポイント」を使って1ポイントからご寄付いただけます。
(モッピーポイントでのご寄付は、税制優遇の対象外です)
ブリッジフォースマイルは、企業と非営利団体をつなぐプラットフォーム「benevity」に登録しています。
パートナー企業にお勤めの方は、benevity causes portalからもご寄付いただけます。
ブリッジフォースマイルへのご寄付は、
税制優遇の対象となります。
「特定公益増進法人」や「認定特定非営利活動法人」という法人格を持つ団体に寄付をすると、寄付をした個人や企業などの納める税金が軽減される制度のことです。寄付をした額にかかる税金が差し引かれます。ブリッジフォースマイル(B4S)は2011年8月に国税庁の認定をいただきましたが、満期となる2016年8月1日に喪失いたしました。 その後、新たな所管元である東京都に申請手続きを行い、2017年9月22日付で認定NPOとして認定を受けることができました。2017年9月22日以降当団体に着金する寄付金は「税制優遇」の対象になります。
個人の方のご寄付の場合
個人が認定NPO法人へ年間2,000円を超える寄付をした場合には、確定申告を行うことにより次のいずれかの方法で所得控除または税額控除を受けることができます。
- ※控除を受けられる寄付金額は年間総所得金額の40%が上限
- ※控除を受けられる寄付金額は年間総所得金額の40%が上限
- ※控除上限額は所得税額の25%
この措置を受けるためには、確定申告書に所要事項を記載の上、認定NPO法人が発行した領収書を添付して、所轄の税務署に提出する必要があります。詳しくは内閣府ホームページ をご覧いただくか、お近くの税務署へお問い合わせください。